2014年3月期の経営環境は、上期は前年度のエコカー補助金制度に伴う新車販売の反動減により需要が全体的に落ち込みました。下期はこの影響が一巡したことに加え、2014年4月からの消費税増税を見越した駆け込み需要により新車・中古車およびカー用品全般の需要が高まりました。

国内のオートバックスチェン全体における営業動向については、「カー用品販売」はタイヤ・ホイールの売上は前年を上回りましたが、カーナビゲーションの単価下落などによりカー用品全体の売上は前期比1.3%減少しました。一方で、「車検・整備」は、車検実施台数は前期比1.3%増加の約58万台となりました。「車買取・販売」については、加盟店舗が前期末の244店舗から359店舗に増加し、総販売台数は前期比25.5%増加の約23,100台と大きく伸長しました。

このような店舗段階での営業状況を反映して、当社グループの売上高は、前期比0.7％増加の2,317億円となりました。さらに粗利率の改善や販売費及び一般管理費の抑制、店舗子会社における効率的な運営の推進などにより、営業利益は前期比9.4％増加の139億円となりました。なお、当期純利益は前期比28.9％増加の98億円となりました。